エクスペディアグループは7日、宿泊施設のインバウンド戦略策定に役立つ「訪日外国人旅行者を引き付けるコンテンツ」を紹介する説明会を東京・六本木の同社で開催した。宿泊施設予約のトレンドや同社の提携宿泊施設向け予約管理サイト「Expedia Group PartnerCentral(EPC)」のデモンストレーションなどを行った。
エクスペディアホールディングス販売促進部の森美月部長が、EPCのコンテンツ最適化機能などを説明した。森部長は「当社には、66万件以上の施設が登録されている。朝食やWⅰ―Fⅰ設備の有無の登録はもちろんのこと、影響力のある画像、ロケーションの詳しい説明など、必要情報を100%に達する程度に載せないと選択肢から漏れる可能性は高い」とポイントを指摘した。EPCでは、100点を満点としたコンテンツの完成度スコアを表示し、情報不足への対処を促している。
世界の宿泊予約事情も紹介。「訪日旅行者の約6割はOTAかマッチングサイトを活用している。電気の普及は発明から46年かかったが、ソーシャルメディアは誕生からわずか5年で25%まで普及した。オンラインでの手配が加速するのは必至だ」とオンラインへの対応の必要性を訴えた。
同社は現在、3億以上の販売室数、6900万人以上の会員を有している。また、テクノロジーに13億ドル、マーケティングに52億ドルを投資し、グローバルな旅行プラットフォーム作りに取り組む。
説明会ではこのほか、インバウンド戦略のコンサルタント会社であるジャーマン・インターナショナルのルース・ジャーマンCEOが「世界の旅行者を魅了する日本に秘められたコンテンツ力」をテーマに講演。予想以上に伸びる訪日客が、2030年には約8千万人まで伸びる可能性に言及。また、欧米豪など「グローバル層」の属性を理解し、潜在顧客を明らかにした上で適切なアプローチを行うことの必要性を説いた。また、ホテルメトロポリタンエドモントの猪野雅史スーパーバイザーが、施設の強みを明確に伝えて需要を喚起し、口コミにつなげるサイクルを実現することが成功に結び付くと語った。
森美月部長